この質問、すごく多いんですよね。
「とりあえず口座だけ開いた」「でも何を買えばいいかわからない」って方も多いですし、
反対に「何も準備してないまま始めちゃって大丈夫？」って不安な方もいる。
正直、新NISAは始め方でその後の運用がかなり変わってきます。
準備なしで飛び込むと「毎月の投資額が多すぎて生活がきつい」「急な出費に対応できない」なんてことも起きちゃうんですよ。
でも安心してください！
順番通りに準備するだけで、無理なく長く続けられるスタートが切れます。
今回は「新NISAを始める前にやっておくべきこと」を5つ、順番通りに解説していきます。
- 新NISAを始める前にやっておくべき5つのこと
- 緊急予備費の適切な金額と置き場所
- 固定費・保険の見直しで投資余力を作る方法
- 家計の収支を把握するための簡単な方法
- 新NISAの口座開設から積立設定までの流れ
やること① 緊急予備費を確保しているか？
結論から言うと、生活費3〜6ヶ月分の現金は手元に残しておいてから投資を始めるのがベスト！
ここ、すごく大事なポイントなんですよ。
新NISAは「長く続けること」で力を発揮する仕組みです。
でも途中で急な出費があったとき、現金の余裕がないと投資を取り崩すしかなくなってしまいます。
特にNISAは損をしているタイミングで売ると、非課税枠だけが消えてしまう。これが一番もったいないんですよね。
なぜ3〜6ヶ月分なの？
| 家庭の状況 | 目安の予備費 |
|---|---|
| 会社員・安定収入がある | 3ヶ月分 |
| フリーランス・収入にバラつきがある | 6ヶ月分 |
| 子どもがいる・住宅ローンがある | 6ヶ月分 |
| 共働きで生活費が低い | 3ヶ月分 |
たとえば月の生活費が25万円なら、75万〜150万円を現金で確保しておくのが目安です。
「えっ、そんなに？」って思うかもしれないんですが、これは投資に使うお金じゃなく「安心して投資を続けるための土台」です。
貯金ゼロから積み立て始めて、半年後に冷蔵庫が壊れて取り崩す……これが一番もったいないパターンなんですよね。
まずはこの緊急予備費を確保してから、残ったお金を投資に回すのが正しい順番です。
緊急予備費はどこに置いておく？
| 口座の種類 | おすすめ度 | ポイント |
|---|---|---|
| ネット銀行の普通預金 | ◎ | 金利0.1〜0.3%・すぐ引き出せる |
| メガバンクの普通預金 | △ | 金利は上昇中（0.30%程度・最新は各行公式で確認を） |
| 定期預金 | △ | 引き出しにくい・緊急時に不便 |
| 証券口座 | ✕ | 価格変動リスクあり・緊急予備費には不向き |
SBI銀行（旧住信SBIネット銀行）やPayPay銀行などのネット銀行なら、普通預金でも0.1〜0.3%の金利がつくのでおすすめです。
やること② 固定費・保険を見直しているか？
結論から言うと、特に保険は削れることが多い！見直すだけで月1〜2万円が投資に回せることもあります。
投資の前に「今よりお金を増やせる体制」を整えることが大事なんですよね。
「収入を増やすより支出を減らす方が即効性がある」というのは本当で、毎月の固定費を削ると、その分がそのまま投資に回せるお金になります。
見直すべき固定費の優先順位
| 固定費の種類 | 削りやすさ | 目安の節約額 |
|---|---|---|
| 生命保険・医療保険 | ★★★ | 月5,000〜20,000円 |
| スマホ代（格安SIMへ変更） | ★★★ | 月3,000〜8,000円 |
| サブスク類（使ってないもの） | ★★★ | 月1,000〜5,000円 |
| 電気・ガス（乗り換え） | ★★ | 月1,000〜3,000円 |
| 家賃 | ★ | 引越しが必要・難易度高め |
特にチェックしてほしいのが「保険」です。
会社員なら健康保険があるので、民間の医療保険は最小限で大丈夫なことが多いんですよ。
「入院したときが怖いから高い保険に入ってる」という方も多いんですが、高額療養費制度を使えば月の自己負担は8万〜9万円程度に抑えられます（収入による）。
民間保険で毎月2万円払ってたのに、見直したら5,000円になった！なんてことも珍しくないんですよ。
保険見直しの3つのチェックポイント
- 死亡保険：子どもが独立したら不要になることが多い
- 医療保険：貯蓄で対応できるなら不要なケースもある
- 学資保険：利率が低いことが多い。NISAで代替できる場合も
保険の見直しは「マネーキャリア」などを活用してみてください！ぼくもライフプランを作成してもらって保険の相談もしてみたので、体験談の記事を参照ください！
→ 【体験談】マネーキャリアでライフプランを作成したリアルレビューはこちら
やること③ 家計を把握しているか？
結論から言うと、「毎月いくら使っているか」を把握しないと投資額は決めようがない！
これ、意外と見落とされているんですよね。
「なんとなく余ったお金を積み立てよう」では、気づいたら積み立てを止めていた……なんてことになりやすいです。
家計把握の3ステップ
ステップ1：毎月の支出を書き出す
- 固定費（家賃・保険・通信費・ローン）
- 変動費（食費・日用品・交際費・医療費）
- 特別支出（旅行・季節もの・車検等）→ 年間合計÷12で月割りに
ステップ2：収入と支出の差を出す
| 項目 | 金額の目安 |
|---|---|
| 月の手取り収入 | ○○万円 |
| 毎月の支出合計 | △△万円 |
| 差額（投資余力） | □□万円 |
ステップ3：投資に回せる金額を決める
差額の全部を投資に回さなくていいんですよ。
「差額の50〜70%」を投資へ。残りは旅行や特別支出のための貯金として残しておくのがおすすめです。
おすすめの家計管理アプリ
家計簿が続かない方は、アプリの力を借りるのが手っ取り早いです。
| アプリ名 | 特徴 | 料金 |
|---|---|---|
| マネーフォワードME | 自動連携・多機能 | 無料（一部有料） |
| Zaim | シンプルで使いやすい | 無料（一部有料） |
| 家計簿Dr.Wallet | レシート読み取りで入力簡単 | 無料 |
スマホで完結するので、まずは1ヶ月だけ試してみてください！
やること④ 証券口座を開いているか？
結論から言うと、SBI証券か楽天証券どちらかを選べばOK！初心者にとって使いやすさはほぼ同等です。
新NISAを始めるには証券口座が必要です。
銀行でもNISA口座は開けますが、商品の選択肢が少ないうえ手数料が高いことが多いので、ネット証券がおすすめです。
SBI証券と楽天証券の比較
| 比較項目 | SBI証券 | 楽天証券 |
|---|---|---|
| 口座開設費 | 無料 | 無料 |
| 投資信託の取扱本数 | 約2,600本以上 | 約2,600本以上 |
| 積立頻度 | 毎日・毎週・毎月 | 毎日・毎週・毎月 |
| ポイント投資 | Vポイント・Ponta・dポイント等 | 楽天ポイント |
| クレカ積立 | 三井住友カード等 | 楽天カード |
| アプリの使いやすさ | ◎ | ◎ |
| 初心者おすすめ度 | ◎ | ◎ |
どちらを選ぶかで悩む方が多いんですが、ぼく自身の感覚では「楽天ユーザーなら楽天証券、それ以外ならSBI証券」でOKだと思っています。
どちらも手数料は実質無料で、インデックスファンドの品揃えも十分なので、悩みすぎるよりさっさと開設することが大事です。
口座開設に必要なもの
- マイナンバーカード（または通知カード＋本人確認書類）
- スマホ（本人確認の写真撮影に使う）
申し込みから開設まで、最短で翌営業日〜1週間程度かかります。
審査があるので、思い立ったらすぐ申し込むのがベストです！
やること⑤ 毎月の投資額を決めているか？
結論から言うと、最初は「月3,000円〜1万円」で十分！無理なく続けられる金額からスタートが正解です。
「月1万円くらいは積み立てないと意味がない」と思っている方も多いんですが、そんなことないんですよね。
小さくても続けることの方が、大きく始めて途中でやめるよりずっと価値があります。
月3,000円・1万円・3万円で20年積み立てると？
以下はすべて年利5%想定・あくまで目安の試算です。実際の運用成果は異なります。
| 月の積立額 | 20年後の元本 | 20年後の試算額（年利5%） | 増えた額（試算） |
|---|---|---|---|
| 月3,000円 | 72万円 | 約123万円 | 約51万円 |
| 月1万円 | 240万円 | 約411万円 | 約171万円 |
| 月3万円 | 720万円 | 約1,233万円 | 約513万円 |
月3,000円でも20年間続ければ、元本72万円が約123万円になる試算になります。
「たった3,000円で意味あるの？」と思うかもしれないんですが、「複利の力」と「20年という時間」があれば十分なんですよ。
投資額を決める3つの基準
基準1：「毎月必ず出せる額」にする
旅行がある月も、急な出費があった月も、必ず出せる額に設定するのが大事です。
無理して高額に設定して止めてしまうのが、一番もったいないパターンです。
基準2：生活費の5〜10%を目安に
| 月の手取り | 5%の場合 | 10%の場合 |
|---|---|---|
| 20万円 | 1万円 | 2万円 |
| 25万円 | 12,500円 | 25,000円 |
| 30万円 | 1.5万円 | 3万円 |
基準3：いつでも増やせることを知っておく
最初は少額で始めて、慣れてきたら増やせばいい。
新NISAの枠は年間360万円（つみたて投資枠120万円＋成長投資枠240万円）ですが、年間投資枠の未使用分は翌年に繰り越すことができません。ただし、保有資産を売却した場合はその取得金額分の非課税枠が翌年以降に復活しますよ。
急いで枠を埋めようとせず、自分のペースで増やしていくのが長続きのコツです！
5つのやること、まとめて整理！
やること①〜⑤を整理するとこんな順番になります。
| ステップ | やること | 目安の期間 |
|---|---|---|
| 1 | 緊急予備費（生活費3〜6ヶ月分）を確保する | 〜半年 |
| 2 | 固定費・保険を見直して投資余力を作る | 1〜2ヶ月 |
| 3 | 家計を把握して月に使えるお金を計算する | 1ヶ月 |
| 4 | SBI証券か楽天証券の口座を開く | 数日〜1週間 |
| 5 | 無理なく続けられる積立額を決める | 口座開設後すぐ |
「全部終わってから始めなきゃいけない」ではないですよ！
口座開設は今すぐ始められますし、ステップ1〜3を並行して進めながら準備していくのが現実的です。
大事なのは「正しい順番を知って、計画的にスタートすること」ですよね。
新NISAを始める前のよくある質問（FAQ）
Q1. 貯金がほとんどない状態でも新NISAを始めていい？
貯金がない状態で新NISAを始めるのはリスクがあります。
まずは生活費1〜3ヶ月分を貯めることを優先してください。
急な出費があったときに投資を取り崩す羽目になると、「損失確定＋非課税枠消費」という二重のダメージになりやすいんですよ。
「貯金がない→先にNISA」ではなく、「貯金が最低限ある→NISAスタート」の順番が正解です。
Q2. 証券口座はどこで開けばいい？銀行のNISAとの違いは？
初心者の方にはSBI証券か楽天証券がおすすめです。
銀行でもNISA口座は開設できますが、投資できる商品が少なく、コストが高いケースが多いです。
ネット証券なら投資信託の手数料（信託報酬）が安いインデックスファンドを選びやすく、長期運用に向いています。
Q3. 月いくらから始めればいい？少額じゃ意味ない？
月3,000円からでも十分意味があります！
年利5%想定の試算では、月3,000円を20年続けると元本72万円が約123万円になります。
「少額だと意味がない」ではなく、「少額でも長く続けられること」の方がずっと大事です。
慣れてきたら増額すればOKです。
Q4. 保険は全部解約していいの？
全部解約する必要はないですよ。
保険は「今の自分に必要かどうか」を判断することが大事です。
特に独身で貯金がある方の死亡保険、会社員で健康保険がある方の高額医療保険などは、見直しの余地があることが多いです。
不安な方はFPや保険の窓口で無料相談を活用してみてください。
Q5. 新NISAの口座は1人1口座しか持てない？変更できる？
新NISAの口座は1人1口座のみ開設できます。
ただし、金融機関の変更は年に1回（翌年から適用）可能です。
「とりあえず楽天で開いたけどSBIに変えたい」といったケースにも対応できます。
最初にどちらか選んで始めてみて、使いにくければ翌年変更、くらいの気楽さで大丈夫ですよ！
Q6. つみたて投資枠と成長投資枠、どっちを使えばいい？
初心者の方はまず「つみたて投資枠」だけ使えばOKです。
つみたて投資枠は金融庁が一定基準を満たしたと認めた投資信託だけが対象なので、商品選びで失敗しにくいんですよ。
成長投資枠との違いや詳しい使い分け方は、こちらの記事で解説しています。
新NISAを始める前にやっておくべきこと、まとめ
今回は新NISAを始める前にやっておくべきこと5つを解説しました。
- 緊急予備費（生活費3〜6ヶ月分）を確保する
- 固定費・保険を見直して投資余力を作る
- 家計を把握して月に使えるお金を計算する
- SBI証券か楽天証券で口座を開く
- 無理なく続けられる積立額を決める（月3,000円からでOK）
この5つを順番通りに進めていけば、準備なしで飛び込むより確実に長続きする投資生活のスタートが切れます。
「全部揃ってから始めよう」と完璧を求めすぎると、始めるタイミングを逃してしまいます。
できるところから少しずつ準備して、まず1歩目を踏み出してみてください！
時間だけは取り戻せません。今日からでも準備を始めましょう。
※この記事の内容は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品への投資を推奨するものではありません。投資は元本割れのリスクがあります。シミュレーション数値はあくまでも試算であり、将来の運用成果を保証するものではありません。実際の運用では市場の状況によって結果が異なります。制度の詳細や最新情報は金融庁・各金融機関の公式サイトをご確認ください。
